仕事を知る【ITとは】

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ビジネスとビジョン

IT事業本部について

一人一人が主役になれる場所。
私が、この事業を立ち上げたのは2008年です。きっかけは、新卒入社した会社環境にありました。当時、私は、エンジニアとしてお客様先で勤務しており、月に一度会社に戻る機会があったのですが、その内容と言えばただ業績の報告を聞いて解散するだけ。 一方で、ほとんどの社員はまるで他人事のように聞いていました。 私は、コミュニケーションを深め、組織へのロイヤリティを高める為のイベントや飲み会の開催、人事制度、教育・研修の機会やキャリアパスの明確化など、こうしたら自分がモチベーションがあがるという制度を進言し続けました。しかし、大組織が故に、文化や仕組みが根付いており、なかなか変えることが困難でした。エンジニアである自分たちが社会から価値を感じワクワクして仕事をし、個として成長することではじめて会社は成長していく。エンジニアは皆そう思っているのに、それを軸に実践している会社がない。

だったら自分で立ち上げよう。 社員が皆、主体性を発揮できる機会とそれを分かち合える場をつくろう。自分たちがワクワクしてお客さまにもワクワクを届けることで本質的な顧客満足を得て、会社の成長ならびに日本経済の発展につなげることを目的に事業を立ち上げました。 そして徐々に、事業をシンプルにフォーカスしていき、行き着いた「インフラ特化」という強み。この業界に類を見ない特徴を武器に変え、これまでひたすらに事業を拡大してきました。

事業発足の経緯について

文化創造事業
あったらいいね!が生まれる。もう一つあったらいいね!が生まれる。 それがシナジーを生み出し、連鎖反応でまた新しいものが生まれる。制度でいえば、Tsuki-Ichi、イノベーションクラブ、闇鍋てっく、ASC(スポーツクラブ)、英会話スクール…事業でいえば、ITインフラ、EXCEL女子、ふるさと村、CSR、就活革命 etc…
全社員が「あったらいいね!で世界を変える」という目的をもって仕事を創造していく。やらされる感ではなく、自らやっている感をもって個人が創造的な仕事をしていく。そんな文化を創ることが、エーアイエルとして本質的に成し遂げるべき事業である。こう信じています。

「何をやるか、ではなく誰とやるか」「何を選ぶかではなく、選んだ道でどう生きるか」 同じマインドやスタンスをもった人達と共に同じ目的をもって厳しい仕事を乗り越えることが何をやるか以上に大事なことであり、自分たちが選んだ選択に対して、一生懸命に生きるという事が本質的な社員一人一人の価値と満足につながると考えています。

そんな社員が提供する本質的な顧客満足の手段として取り組んでいる事業の一つが ITインフラに特化したコンサル・設計構築です。インフラは「基盤」という意味を指しますが、どの会社にも必ず「基盤」は存在します。つまりそれだけ、案件・課題が尽きない、高いポテンシャルを持った市場であり、これだけ未知のチャンスが眠っている、ワクワクできる市場はありません。

今後の展開について

世界中のあったらいいねを、カタチに。
5年後、10年後は我々のサービスは、予測できない進歩によって大きく変わっているかもしれません。しかし、どんな変化が起ころうとも変わらないものがあります。それは、最も大切なもの、つまりAIL社員のマインドです。顧客のあったらいいね!社員のあったらいいね!を実現することで世界を変えていくという価値観、社員満足なくして顧客満足は成しえないという精神は、すばらしい環境ですばらしい仕事をしたいという気持ちを呼び起こすものだと考えており、これはこの先、チームで偉業を成し遂げる指針となることだと、我々は信じています。

2008年に立ち上げてからの6年。大きな変化がありました。そして次の6年、我々は更なる進化をします。中期ビジョンとして2020年のあるべき姿を描き、そのための成長戦略を掲げています。

【2020 50 500 業界革命】
2020年に500名、50億、業界革命というビジョンです。それを実現するために、今期2014年(第7期)は創造というテーマを掲げ、新しいサービスを生み出す、新しいプロセスを生み出すという目的でクリエイティブ&サービス部という専門の部門を立ち上げました。共創するプラットフォームとして、BtoBのお客さま、パートナー企業さま、そしてコンシューマの方々や社員からのあったらいいね!をカタチにしていきます。そして、2016年にホールディングス化、海外展開を実現させます。具体的には、当社のプラント事業での繋がりを足掛かりに、ASEANを中心とした各国、そしてイギリス・ドイツへ進出。また、新事業会社も次々に立ち上げ、コ・クリエーションカンパニーとしての土台をつくり、来る東京オリンピックの成功と共に、当社のビジョンを達成、よりよい日本づくりに貢献しているイメージを社員全員で共有しています。

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